日本の気象庁は土曜日、日本南西部で発生したマグニチュード7.1の地震後、西日本で異常な地質学的ひずみや動きは観測されていないと発表した。これを受けて気象庁は南海トラフで巨大地震が発生する危険性が高まっているとする初の注意報を出した。
気象庁によると、この発見は、太平洋沿岸を走る南海トラフで発生する可能性のある巨大地震の影響を受けると予測されている高知県と愛媛県の3つの観測地点で得られたものだ。
木曜日に日本南西部を揺るがしたマグニチュード7.1の地震の震源地は、南海トラフの西端に位置する宮崎県沖であった。
気象庁によると、土曜日午後２時現在、震度１以上の地震が１６回発生しており、いずれも宮崎沖を震源としている。
南海トラフは、ユーラシアプレートとフィリピン海プレートが出会う太平洋沿岸に沿って走る海底の溝です。
当局の職員によると、震源地のほとんどは沖合にあり、内陸部の地震の多くは人間が感じられないほど弱いかもしれないが、地震計は地震活動が依然として高いことを示している。
気象庁は、この期間内にさらに大きな地震が発生する確率が「数百分の１程度」に上昇したため、国民に約１週間警戒を続けるよう呼びかけている。
関連記事：
マグニチュード7.1の地震後、日本は巨大地震の可能性に備える
